白内障の予防方法を紹介！原因を知って自分で予防しましょう
お役立ちコラム
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白内障の手術を検討するにあたり、費用が気になるという方も多いでしょう。
白内障の手術では、レンズの種類や健康保険適用の有無により費用が大きく変わります。また、健康保険適用以外にも費用を抑える方法はあるため、事前にチェックしておきましょう。
この記事では、白内障手術の健康保険適用の有無や費用を抑える方法、関連する制度などを紹介します。
足立区にある北あやせよつば眼科は、白内障の治療に健康保険適用できる眼科医です。白内障の手術を検討している方は、ぜひお問い合わせください。
目次
白内障手術で健康保険が適用されるかは、レンズの種類によって異なります。ここでは、白内障手術で使用されるレンズの種類と健康保険適用の有無を紹介します
単焦点眼内レンズを使った白内障手術は、健康保険が適用されます。健康保険の対象となるのは、検査・点眼薬・手術・レンズ代・追加検査にかかるすべての費用です。
単焦点眼内レンズとは、近く・遠くのどちらか片方に焦点を合わせたレンズで、ピントが合う場所は鮮明に見えるのがメリットです。
近距離に焦点を合わせたレンズであれば、遠くのものを見るときにメガネ等が必要になる場合もあります。また、遠距離に焦点を合わせたレンズの場合も、近くのものをみるときにメガネ等が必要です。
多焦点眼内レンズを使った白内障手術は、健康保険が適用されません。しかし、治療方法によっては検査・点眼薬・手術費用などに健康保険が適用される場合もあります（※）。
※多焦点眼内レンズは健康保険の適用がされない、自己負担の白内障手術でのみ使われていたレンズでしたが、2020年4月より、「選定療養」と呼ばれる健康保険と自己負担（実費）の組み合わせで行うことで、患者さんの負担を減らしつつ、見え方の質（QOL）が上がる保険診療が追加されました。
多焦点眼内レンズとは、2か所以上の距離にピントを合わせられる医療用眼内レンズです。
裸眼でも快適に生活できることを目的として開発されたレンズで、視力によっては手術後にメガネやコンタクトの着用が不要になるケースもあります。
多焦点眼内レンズのデメリットは、ピントを合わせたときの対象物の見え方が単焦点眼内レンズに比べ鮮明さが欠けることです。
また、単焦点眼内レンズよりも構造が複雑なことから、白内障の手術直後は光が筋状に見えるグレアや光の回りに薄いリングが出るハローなどが現れやすくなります。
国内で未承認の海外認可焦点レンズを使った白内障手術は健康保険が適用されません。自由診療となるため、検査・点眼薬・手術費用なども自己負担です。
海外認可焦点レンズは保険が適用されないため高額になりますが、海外には多くのレンズが流通しているため、より自分にあったものを選びたい場合は選択肢となります。
なお、海外認可焦点レンズの手術ができるところは限られているため、対応している眼科医を選ばなければなりません。
足立区の北あやせよつば眼科では、海外認可の多焦点レンズにも対応しています。
健康保険適用の場合は、白内障手術にかかる費用を大幅に抑えられます。ここでは、健康保険適用時における白内障手術の費用目安を紹介します。
単焦点眼内レンズと超音波による白内障の日帰り手術にかかる費用の目安（片目）は、以下の料金ページをご確認ください。
また、両目の手術を行う場合は約2倍の料金が目安ですが、診察や点眼薬などが同時に行えるため、片目ずつの手術に比べると安く抑えられる場合もあります。
実際には、年齢や所得に応じて費用負担が変わるため注意が必要です。
単焦点眼内レンズと超音波による白内障の入院手術にかかる費用の目安（片目）は、以下の料金ページをご確認ください。
上記の金額以外にも、ベッドと食事代がかかります。
白内障手術はほとんどが日帰り手術であるため、入院が必要なケースは少ないです。しかし、別の疾患の治療中で内科と連携する必要がある場合は、入院が必要になる場合もあります。
白内障手術では、保険適用・選定療養・自由診察の3つから選べます。ここでは、それぞれ詳しく解説します。
白内障手術のうち、単焦点眼内レンズを用いた手術では健康保険適用となります。
健康保険が適用されると負担割合は1割～3割となり、治療にかかるすべての費用が対象です。ちなみに、白内障手術が健康保険適用されたのは1992年のことで、それより前は実費での治療が必要でした。
このときに認められたのは単焦点眼内レンズのみで、多焦点レンズや海外認可焦点レンズは保険適用の対象外となります。
選定療養とは、主に多焦点眼内レンズに適用される制度です。健康保険の効かない眼内レンズ代は実費となりますが、手術費等は健康保険が適用されます。
例えば、健康保険の対象となっている単焦点眼内レンズは白内障を治療する目的に限定されますが、多焦点眼内レンズは白内障に加えて健康保険対象外の老眼の改善も可能です。
この場合だと、選定療養では白内障を治療する手術の部分と老眼を改善するレンズの部分を区分けし、老眼を治療するレンズを自己負担すれば、残りは健康保険の対象となります。
ただし、一部に健康保険が適用されても白内障手術の費用が片目で20万円以上かかることや、選択できる多焦点眼内レンズが限られているため注意しましょう。
また、多焦点眼内レンズは先進医療の一つでしたが、2020年4月より終了しています。その代わりに選定療養という枠組みで多焦点眼内レンズによる白内障の手術が可能になりました。
そのため、生命保険や医療保険の先進医療特約は対象外です。
多焦点眼内レンズによる選定療養は、対応していない眼科医もあります。足立区の北あやせよつば眼科は選定療養認定施設であるため、多焦点眼内レンズによる選定療養が可能です。
自由診療とは、健康保険が適用されず選定療養からも外れるため、治療にかかる費用がすべて自己負担となります。
白内障の手術で自由診療になるのは、海外認可焦点レンズを使用するケースです。
自由診療になると白内障手術の費用が片目で40万円以上かかり、健康保険適用に比べるとかなりの負担になります。
ただし、自由診療では医師が行う手術よりさらに精密かつ正確な最先鋭の医療機器を使ったレーザー白内障手術を行なえるという大きなメリットがあります。
目の見え方の違いは高齢になるほど生活の質に影響を与えるため、費用の差だけでなく、医師に相談の上、見え方の違いやリスクの差を踏まえて判断いただくのがおすすめです。
白内障の手術はよほどのことがない限りは一回のみで、術後は新しいレンズと長く付き合うことになります。
手術をしたあとに「やっぱり多焦点レンズが良かった」と後悔するのであれば、3焦点眼内レンズや5焦点眼内レンズなど、生活の中での見え方の違いについても考えたうえで、自由診療の治療も含めて検討するのもよいでしょう。
白内障手術の費用を抑える方法は、保険適用以外にもあります。ここでは、白内障手術で費用を抑える制度や保険を紹介します。
白内障手術では、健康保険適用と選定療養を対象に高度療養費制度を受けられます。
高度療養費制度とは、高額な医療費負担を軽減するためのもので、一ヶ月に医療機関に支払った金額が上限を超えた場合にその差額分が支給される制度です。
選定療養でも健康保険適用となる部分は対象ですが、健康保険適用外の部分や自由診療の場合は対象外となります。
医療機関の窓口で自己負担分をいったん支払い、申請すると返金してもらえるため活用しましょう。
なお、選定療養や自由診療で健康保険適用外となった支払いも含めて、白内障手術でかかった費用は医療費控除の対象となります。
医療費控除とは、1月1日～12月31日までの1年間に、本人や同一生計の家族が医療費を支払った場合に一定金額から所得を差し引ける制度です。
高度療養費制度のように支払い負担を直接減らせる制度ではありませんが、納める税金を減らすことで金銭的な負担を軽減できます。
高度療養費制度を活用する際、事前に限度額適用認定証を交付してもらって係りつけの眼科医に提示すると、支払いを自己負担限度額に留めることができます。
支払額を抑えられるため、高額な費用を立て替える必要がありません。限度額適用認定証は、医療費が自己負担限度額を超えるかわからない場合でも申請可能です。
以下の窓口で申請できます。
申請時にはマイナンバーカードの表裏のコピーが必要です。マイナンバーカードがない場合は、運転免許証やパスポートのコピーなどでも構いません。
なお、限度額認定適用書が交付されるまでの期間は窓口によって異なりますが、おおむね一週間ほどかかります。
自身で生命保険や医療保険に加入している場合、契約内容によっては白内障手術にかかる費用を軽減できる場合があります。
任意で加入する保険となるため、健康保険や高度療養費制度と重複して受けることも可能です。契約中に手術に関する特約がある場合は白内障手術にかかる費用、入院や通院に関する保障があれば、規定されている保険金を受け取れます。
まずは加入している生命保険や医療保険の内容を確認し、該当する場合は保険会社に申請を行い、その際に渡される保険金請求書を眼科医に提出してください、
早い場合は手術が終わってから数日以内に給付を受けられる場合もあります。
白内障の手術にかかる費用を抑えるためには、制度を活用しましょう。ここでは、制度を活用するポイントを紹介します。
高額療養費制度を活用する場合に、両目の白内障手術を予定している場合は同じ月に行うことで費用を抑えられます。
白内障手術を両目ともに行う場合、リスクを減らすために別日に分けて手術を行うのが一般的です。高額療養費制度は一ヶ月ごとに負担する上限が決まっているため、医療費がそれ以上かかった分は払い戻しが行われます。
例えば、70歳の一般所得者の方は高額療養費制度による上限負担額が1万8,000円に定められています。自己負担割合が2割の白内障の手術にかかる費用が片目3万円だった場合、両目で6万円が必要です。
一ヶ月で両目の手術を受けた場合の自己負担は1万8,000円になりますが、二ヶ月に分けて片目ずつ手術を受けた場合の自己負担は1万8,000円×2＝3万6,000円の負担となります。
ただし、高額療養費制度の上限負担額は年齢や収入によって異なるため、一ヶ月で両目の手術を行っても上限を超えない場合もあります。
健康保険や高額療養費制度などを活用したときの自己負担額は年齢によっても変動し、特に軽減されるのが70歳以上です。
白内障の手術時期は進行状況や生活への影響によって異なるため、急いで治療を行う必要がない場合は、費用負担を減らすために70歳を超えてから検討する方法もあります。
しかし、白内障が原因で仕事や日常生活に支障が出たり、進行している場合は年齢に関係なく早めの手術が必要です。
手術を受けるタイミングについては、かかりつけの眼科医の医師に相談して検討しましょう。
また、白内障以外にも「ゆがんでみえる」「色が変わって見える」などの症状が見られる場合は、他の病気を併発している可能性もあるため早めの対策が必要です。
この記事では、白内障手術の健康保険適用やレンズの種類、費用を抑える方法を紹介しました。
白内障の手術では、単焦点眼内レンズや多焦点眼内レンズの一部の費用については健康保険が適用されますが、自由診療の海外認可焦点レンズは適用外です。
また、白内障の手術は高度療養費制度の適用となるため、高額な費用がかかった場合は戻ってくる場合もあります。
生命保険や医療保険に加入している場合は、保険金や一時金の対象となる場合があるため、契約内容を確認しておきましょう。
このように、白内障手術にはさまざまな制度があるため、費用を抑えるためにも該当するものは活用しましょう。
足立区の北あやせよつば眼科では、単焦点眼内レンズ・多焦点眼内レンズ・海外認可焦点レンズによる白内障の手術に対応しています。健康保険適用や選定療養、自由診療まで幅広く対応しています。
足立区で白内障の治療を検討している方は、お気軽にお問い合わせください。
よつば眼科では、WEB予約を承っております。
予約していただくことによって、診療までの待ち時間が少なくなります。予約なしでも診療可能です。
